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もちろん、旅行を専門にしたホームページも多い。
海外だけでなく、日本国内でも京都や奈良の観光情報を発信しているホームページもあるし、海外ではハワイなど観光地には、ほとんどその専門のホームページが開設されている。
加えて、旅行につきものの現地のさまざまな情報や交通手段についても、インターネットには豊富な情報が発信されている。
カナダ航空のホームページや、ホテルの一覧を掲載したホームページ、さらには、現地の天候やビザに関する情報なども掲載しているホームページもある。
極端にいってしまえば、インターネットの各ホームページを探していけば、旅行プランに役立つ情報は、ありとあらゆるところにあるのだ。
これらの状況を考えると、将来はオリジナルな旅行プランをインターネット上で組み立て、実際に航空券やホテルを予約できるようになるだろう。
たとえば目的地と興味のある分野を入力すると、それに関係したホームページの一覧が表示され、最後にはオンラインで予約するシステムがインターネット上で構築されるかもしれない。
蓄積しやすく検索しやすい電子データという条件、さらには電子ネットワークの双方向性を考えれば、それは夢物語ではない。
インターネットとスポーツの関係は、いかに迅速に、いかに幅広く、スポーツの情報を発信するかに尽きる。
これまでも商用パソコンネットでは、さまざまなスポーツ情報が発信されてはいる。
しかし、それは、あくまでも閉鎖された商用ネットの枠内であって、けっして国際的にも開放された情報発信ではなかったのも事実である。
また、日本国内でみれば、海外で開催されたスポーツイベントの情報が、すぐに発信されていたわけでもない。
もちろん、それらの情報発信が有意義であったことは確実である。
それら商用ネットとは違ったレベルで、インターネット上の情報発信は数多く、それらのホームページの人気は高いという。
考えてみれば、世界各地で開催されているスポーツイベントなどの情報が、きわめてスピーディーに、しかも画像つきで発信されるのだから、その情報価値は極めて高いといえる。
加えて、全世界から見ることができる。
インターネットのユーザーならば、いつでも、好きな時に、興味のあるスポーツの情報を受信することが可能なのだから、人気が集まるのも当然だろう。
それぞれのホームページも、単に結果の公開だけに終わってはいない。
アメリカンフットボールのように各チームのデータを掲載したり、テニスのようにランキングの速報を掲載したり、より豊富な情報を網羅している。
簡単にいえば、そのスポーツに関することならば、そのホームページに接続すれば、すべての情報を受信することができるようになっているのだ。
まさにスポーツ愛好家にとっては、インターネットは極めて有効な情報媒体になっている。
逆にいえば、スポーツ団体にとってもインターネットは無視できない媒体になりつつある。
スポーツ団体のオフィシャル情報は、迅速・広範が原則であるとされているが、インターネットこそ、その要素を満足させる媒体であることは間違いない。
自らホームページを持てば、すぐに情報を全世界に発信することができるうえ、国境やネットの枠を超えた広範な情報発信も可能になる。
その視点から考えれば、インターネットは、スポーツ団体のオフィシャルな情報発信に最適な媒体といえよう。
また日常的なリリースや記者会見に代わって、インターネット上で正式発表をすることもでき、膨大といわれている広報費用をかなりコストダウンできる可能性もある。
あるいはプロのスポーツチームが、ホームページを開設しファンクラブのような活動の情報発信基地とすることも可能だろう。
インターネットは、スポーツ団体にとって、きわめて有効な情報発信媒体となることは間違いない。
主催者、スポーツ団体そしてスポーツファン。
どの層にもインターネットはメリットの大きい情報媒体である。
そのインターネットを活用することで、スポーツファンと主催者やスポーツ団体の距離はなくなるだろう。
また、これまでは一定のスポーツに集中していた印刷媒体や電波媒体の情報発信を、多彩なスポーツからの情報発信に変え、ファン層を拡大することにつながるかもしれない。
その意味では、あらゆるスポーツ情報に触れ、より的確で詳細な情報を受信できるのはインターネットだけではないだろうか。
スポーツの広範な発展にインターネットの活用が占める割合は大きい。
法律の規制を突き破るワイセツ情報を取り締まることはできない？インターネットは、国際的な共通の土壌をつくる働きをもっている。
日本のように″島国”で特殊な風土、文化をもっているといっても、世界を結ぶインターネットの前では無力であり、突き崩されて、国際化されていってしまう。
我が国だけの特殊な規制や法律の存在は許されなくなってしまう。
全て国際並みが求められるのがインターネット時代。
その典型がポルノの基準。
女性が肌を見せることすら禁じているアラブの一部の国から、やっとヘアーを解禁した日本、性器のモロ出しまで取り締まらない米国……というように、その基準は、各国それぞれの国民性や文化の尺度に応じてマチマチだ。
しかし今でも、実際にインターネットの上では、米国のモロ出し写真が、飛び交っているのだ。
我が国の捜査当局は、日本のワイセツ基準に合わせて、取り締まろうとしているが、発信地が海外では手のつけようがない。
アメリカの雑誌『ベンドハウス』の画像なぜなら我が国の法律の権限が及ぶ範囲は、日本領土のなかに限定されているからだ。
オウム真理教が、ロシアの放送局をつかって、日本向けにＰＲ放送をしたのを、郵政省が取り締まれなかったのと同じことである。
インターネットは、「境界線」という考え方を、全て乗り越えてしまう。
電気通信だから。
境界”はないのである。
インターネット社会は、物理的にも法律的にも、ボーダレス社会をつくり出す。
情報が中心となる情報社会が、インターネット社会だからだ。
これまでの農・工業社会は、モノ中心の社会だったから、モノの移動は把握できた。
そこで国境の出入口に税関を設けて、モノの動きを規制し、税金をかけたり、輸出入されるモノをチェックできた。
ワイセツ物ならば″公序良俗に反する”として、司法当局ではなく、税務担当の大蔵省の下部機関である税関が取り上げることが可能だった。
それは紙、フイルム、磁気テープ、ＣＤ‐ＲＯＭなど物体に記録してある、モノとしてのワイセツ物だから、税関で没収できたのである。
しかしながら、インターネットを通るワイセツ情報は、国境をどんどん越えて出入りしてきているが、どこも止める訳にはいかない。
情報だからである。
規制の枠は、インターネットに次々と破られていく。
パソコン通信でもあるインターネットには、電子掲示板という使い方がある。
情報を発信したい加入者が、この掲示板に書き込んでおけば、大げさにいうなら全世界で五〇〇〇万人を超す、インターネットの加入者が読むことが可能なシステムだ。
だが今の日本の法律では、このシステムは「通信」ということになっている。
通信というのは「特定の個人に情報を伝えること」と定義されている。
一方、放送というのは、「不特定多数の人に情報を伝えること」とされている。
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